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スキルアップコラム 2005
仕事のできる人には認定資格試験は無用？ |
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「日本人は資格好きである」とよく言われます。確かに各種国家試験はもとよりIT関連を中心に企業による認定資格等、その数は日本国内で実施されているものだけでも数百種類におよびます。
自分自身では「知識を持っている、能力がある」と自負・公言しても、それを他の人や企業側から見た時、その人がはたしてどの程度の知識や能力を持っているのかを判断することは容易ではありません。そこで「共通のものさし」としての資格や認定制度を用いることで、お互いの判断の材料が得られるわけです。
その資格や認定制度の「価値」については、受験者・資格保持者本人だけが認知しているだけでは不十分です。その人が所属する、あるいは取引先等となる企業・団体が認知してはじめて「共通のものさし」となります。
「共通のものさし」としての資格・認定制度の価値評価は、1990年代後半より急速に定着してきています。一方で「資格を持っているからと言って、必ずしも仕事ができるとは限らない」との声もしばしば聞きます。その真意とは何なのでしょうか。
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そもそも「仕事のできる人」の評価基準とは何なのでしょうか。基準は人や企業によっても異なり、文書として定義されているケースもあれば、感覚的や概念的なものとして評価されていることも少なくありません。評価の範囲も時代と共に変化してきています。
数ある資格や認定制度の中で、特に人気が高いのはITベンダー資格です。資格取得者に奨励金を支給する企業も少なくありません。資格は、単に個人の能力の証明にとどまらず、その資格や認定を持っている従業員の数が、その企業の技術力や勢いを証明することにつながっています。
