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CBTの導入が進んでいる理由には、受験者の利便性向上や業務のデジタル化に伴う効率化などが挙げられます。具体的にどのような理由でCBTの導入が進んでいるのか詳しく見ていきましょう。

＜CBT導入が進む主な背景＞

• 受験者の都合に合わせやすい
• デジタル化によって効率化できる
• 情報漏洩や不正のリスク低減につながる
• 多彩な出題に対応できる
• 感染症拡大時や自然災害時にも柔軟な運用を検討しやすい

CBTは、受験日時や会場を受験者の都合に合わせやすいという理由で導入が進んでいます。現代のライフスタイルは多様化しており、特定の日時に大人数を同一会場へ集める運用は、受験者の取りこぼしにつながりかねません。

CBTは出題から解答の記録、採点・集計までをデータで扱うため、デジタル化による効率化がかなう点も導入が進んでいる理由です。

行政手続きやビジネス業務のデジタル化が進む昨今、紙の印刷・配送・保管を前提とした試験運営は、コストとリスクの両面でも見直しの対象になりやすいでしょう。

特に受験申込みの対応や、会場割当、当日の配布物の準備といった、人と紙に依存する工程にどれだけのコストがかかっているのかを確認すると、CBTによって効率化できる領域が見えやすくなります。

紙試験（PBT）では、問題用紙や解答用紙の印刷・配布・回収といった工程に人手が介在するため、管理体制によっては情報管理上のリスクが生じる可能性があります。例えば、問題用紙の取り扱いや保管状況によっては情報漏洩のリスクが高まるほか、解答用紙の紛失や取り違えが発生する可能性も否定できません。また、試験会場においても、運用状況によっては不正行為を完全に防ぐことが難しいケースがあります。

一方でCBTでは、出題から解答記録、採点処理までをシステム上で一元管理することが可能です。

試験に関わるデータの送受信を暗号化できるため、情報漏洩のリスク低減が期待できます。受験者ごとに問題構成や設問の順序を変える出題が可能な方式を採用すれば、試験内容の共有などの不正防止にもつながります。

CBT導入の手順は、大きく「要件定義」「運営会社の選定」「運用開始」に分けることができます。試験主催者が押さえておきたいCBT導入の手順を具体的に見ていきましょう。

まず、CBT導入の目的を言語化し、受験規模、実施頻度、合否通知の方法、問い合わせ体制といった要件を定義します。PBTからの移行であれば、申込み、結果公表、問い合わせの一次回答といった対応は誰が主体的に担うのか役割分担表まで落とし込むとより安心です。そのほかにも、不正対策、ネットワーク障害時の対策なども初期要件に含めておくと、工程の手戻りを減らしやすいでしょう。

なお要件を定義する際は、それぞれをKPIとして指標化すると、改善の優先順位が決めやすくなります。

また、CBTの自社開発を検討する際は、開発期間の長期化や保守コストの増大も含めた判断が必要です。試験運営も含めて内製化する場合は、品質管理や体制構築の負荷もかかります。

CBTの運営会社を選定する際は、テストセンターの数や地域の範囲、セキュリティ、海外対応の可否、管理画面機能などを複数社で比較し、実績と運用品質を確認した上で決めましょう。運営会社へ委託する際は、選定の軸を決めておくことが大切です。

CBTの外部委託は、会場運営や受験者対応を含めた実装を一気に進めやすい一方、契約範囲や追加費用の線引きを明確にしないと想定外のコストが出る可能性もあります。

なお、見積比較では初期費用だけでなく、運用費や追加対応費の条件も確認し、契約前に役割分担や責任範囲、トラブル時の対応担当などを明確化すると安心です。

運営会社を決めたら、CBTの運用を開始します。問題を入稿したら、システム設定を行い、受験者向けページが公開されます。受付開始前には小規模トライアルを実施し、問い合わせ導線や障害対応フローの弱点を洗い出すと、当日の混乱を抑えやすいでしょう。

なお、運用開始後は、受験データを定期的にレビューし、試験品質と運用負荷のバランスを継続的に改善していくことも大切です。

運営会社を選定する際は、単価比較に終始するのではなく、契約後に起こりうる運用負荷も含めて評価することがポイントです。ここでは、費用・サービス範囲・トラブル対応の3つの観点に絞って選定のポイントを紹介します。

運営会社の選定時は、単に「対応できる」と書かれているだけでなく、どこからどこまでが契約に含まれるかを細かく把握すると安心です。サービス内容のチェック項目としては、下記の7つが挙げられます。

契約条件については、トラブル時の責任と費用負担、再委託の有無、情報管理、解約条件などを確認しておくと、運用開始後の認識ずれを抑えやすくなります。社内法務部や情報システム部などと必要に応じてすり合わせておきましょう。

試験運営では、当日の端末不調やネットワーク障害、本人確認の疑義など、さまざまな事象への備えが重要です。想定シナリオごとの運用フローが文書化されているかを確認しましょう。

フローが曖昧なまま運営会社を選定すると、トラブル時の判断が遅れ、受験体験を損ねる可能性があります。

また、問い合わせ導線が弱いと、主催者窓口へ問い合わせが集中し、運用負荷が増えることもあります。チャットや電話、メールの窓口、障害連絡の連絡網なども含めて運営体制を総合的に評価することが重要です。

試験問題の入稿方法や各種設定は、運営会社のシステムや役割分担によって異なります。ここでは、試験作成・設定の一般的な流れを紹介します。

まず映像・音声・記述式など、どの出題形式を採用するかを決めます。続いて試験問題を作成し、運営会社が指定するフォーマットに入稿します。

実施回数や受験期間が長くなる場合は、問題の露出が増えることを踏まえ、問題プールを拡充する、受験者ごとに設問が変わるランダム形式で出題するなど、出題方法のバリエーションを増やしておきましょう。

なお、プロメトリックのCBTは画像や映像、音声を使った出題も可能で、モニターのサイズ、解像度などが標準化された仕様・環境で試験を提供できます。

試験実施に向けて、各種システム設定、試験問題のCBT化、試験専用ページの作成などを行います。PBTとは必要な業務が変わってくるため、疑問点が生じたら都度、運営会社に問い合わせましょう。

受験者が予約した日時・会場で受験し、あらかじめ合格基準や結果通知の運用を定めている場合は、試験仕様によって試験終了後すぐに結果を通知できるケースもあります。

プロメトリックのCBTであれば、受験者はマイページからスコアレポートを取得できます。また、主催者団体向け管理システムでは、結果データの取得や受験者の管理なども可能です。機能の詳細は公式情報でご確認いただけます。

プロメトリックのCBTについて詳しくは以下の記事をご覧ください。

試験主催者の方へ CBT

CBT導入の成否は、ツール選定だけでなく、要件定義と運用設計の品質にも左右されます。自社の試験目的や受験規模、実施頻度、受験者対応の方針に合わせて運営会社を比較し、短期費用と中長期ROIの両面で判断することが重要です。

プロメトリックは、国内で年間約250万試験、累計4,000万試験以上の配信実績があります。全国のテストセンター網に加え、会場品質の標準化、厳格な本人確認・試験監督体制、セキュリティ、海外ネットワークなどを強みとし、国家試験・資格試験・大学入試など幅広い分野でCBT導入・運営を支援しています。

CBT導入をご検討中の試験主催者の方は、試験規模や運用条件に応じて、必要な準備期間や体制が異なります。PBTからCBTへの移行、新規試験のCBT化、海外受験や土日実施を含む運用設計など、要件整理の段階からプロメトリックへご相談ください。